民間企業

【平均年収779万円】本田技研工業<ホンダ>の年収、推定生涯賃金、就職偏差値(採用難易度)

本田技研工業は、輸送用機器(二輪車・四輪車)の開発販売を行いオートバイ販売台数世界1位を誇る日本を代表する輸送用機器メーカーです。

本記事では「本田技研工業<ホンダ>」の年収、推定生涯賃金、就職偏差値(採用難易度)、国家公務員や民間企業との比較等について解説します。

本記事の内容

本田技研工業<ホンダ>の年収、初任給、推定生涯賃金

本田技研工業<ホンダ>の業界内(輸送用機器)における年収ランキング

本田技研工業<ホンダ>の業界内(輸送用機器)における就職偏差値(採用難易度)

本記事は各省庁等による公式情報等のデータを参考に、東証プライム上場企業及び独立行政法人の元職員で現在は財閥系大企業で働いている管理人エストが執筆しています。(データの出典/参考元は記事末尾に記載)



本田技研工業<ホンダ>の基本情報

本田技研工業は、1948年9月に設立され、東証プライムに上場しているオートバイ販売台数世界1位を誇る日本を代表する輸送用機器メーカーです。

主な業務としては、輸送用機器(二輪車・四輪車・ライフクリエーションなど)の研究・開発・製造・販売を行っています。

法人名 本田技研工業<ホンダ>(HONDA MOTOR CO., LTD.)
略称、通称 ホンダ( HONDA )
業種 輸送用機器
市場 東証プライム
設立 1948年9月
所在地 東京都港区南青山2-1-1
資本金 860億円
従業員
34067人(2022年3月31日現在)
代表者 三部 敏宏
沿革 1948年 本田技研工業(設立)
1960年 本田技研工業(分離)※研究開発部門を本田技術研究所として分離
公式サイト https://www.honda.co.jp/

本田技研工業<ホンダ>の年収、平均勤続年数、平均年齢

2021年度の本田技研工業<ホンダ>の平均年収は778.7万円、平均勤続年数は22.2年、平均年齢は44.7歳です。(従業員34067人)

本田技研工業(2021年)
平均年収 [万円] 平均勤続年数 [年] 平均年齢 [歳] 対象人員 [人]
778.7 22.2 44.7 34067

※本記事では特に職種の記載が無い場合、全て事務・技術系職員のものを示します

平均年収(年度別)

本田技研工業<ホンダ>の平均年収(年度別:2005~2021年)は、697.6~829.8万円です。

国家公務員の平均(610.6~689.2万円)より高い水準(+87.0~+140.6万円)、民間企業の平均(405.9~443.3万円)より高い水準(+291.7~+386.5万円)です。

平均年収(年度別)[万円]
年度 [年] 本田技研工業 国家公務員の平均 民間企業の平均
2021 778.7 676.0 443.3
2020 816.8 684.7 433.1
2019 819.8 689.2 436.4
2018 808.6 686.3 440.7
2017 776.1 683.8 432.2
2016 772.9 680.4 421.6
2015 768.4 674.7 420.4
2014 765.8 668.8 415.0
2013 721.5 613.8 413.6
2012 747.2 610.6 408.0
2011 731.9 653.4 409.0
2010 697.6 651.6 412.0
2009 793.7 656.4 405.9
2008 823.0 666.6 429.6
2007 829.8 662.7 437.2
2006 819.5 659.1 434.9
2005 823.5 659.6 436.8

 

平均勤続年数(年度別)

本田技研工業<ホンダ>の平均勤続年数(年度別:2005~2021年)は、22.1~24.1年です。

国家公務員の平均(20.9~21.8年)より高い水準(+1.2~+2.3年)、民間企業の平均(11.4~12.6年)より高い水準(+10.7~+11.5年)です。

平均勤続年数(年度別)[年]
年度 [年] 本田技研工業 国家公務員の平均 民間企業の平均
2021 22.2 20.9 12.6
2020 23.8 21.1 12.4
2019 24.1 21.3 12.4
2018 23.5 21.5 12.2
2017 23.7 21.6 12.1
2016 23.8 21.7 12.0
2015 23.5 21.8 11.9
2014 23.3 21.8 12.0
2013 23.0 21.5 11.8
2012 22.5 21.4 11.9
2011 22.1 ※1 11.6
2010 22.1 ※1 11.6
2009 22.3 ※1 11.4
2008 22.6 ※1 11.5
2007 23.0 ※1 11.6
2006 23.0 ※1 11.6
2005 22.9 ※1 11.8

※1:データ無

平均年齢(年度別)

本田技研工業<ホンダ>の平均年齢(年度別:2005~2021年)は、43.3~45.6歳です。

国家公務員の平均(41.0~43.3歳)より高い水準(+2.3~+2.3歳)、民間企業の平均(43.8~46.9歳)より低い水準(-0.5~-1.3歳)です。

平均年齢(年度別)[歳]
年度 [年] 本田技研工業
国家公務員の平均
民間企業の平均
2021 44.7 42.7 46.9
2020 45.5 42.9 46.8
2019 45.6 43.1 46.7
2018 44.9 43.1 46.4
2017 45.0 43.2 46.0
2016 45.0 43.3 46.0
2015 44.8 43.3 45.6
2014 44.5 43.3 45.5
2013 44.3 43.0 45.2
2012 43.6 42.8 44.9
2011 43.3 42.5 44.7
2010 43.3 42.2 44.7
2009 43.5 41.9 44.4
2008 43.7 41.6 44.4
2007 44.0 41.4 44.1
2006 44.0 41.2 44.2
2005 43.7 41.0 43.8

 

平均年収(年齢別)

2021年度の本田技研工業<ホンダ>の平均年収(年齢別)は、602.7万円(30歳時)/ 738.4万円(40歳時)/ 840.0万円(50歳時)です。

国家公務員の平均(535.1万円(30歳時)/ 655.5万円(40歳時)/ 745.8万円(50歳時))より高い水準(+67.6万円(30歳時)/ +82.9万円(40歳時)/ +94.3万円(50歳時))です。

民間企業の平均(333.6万円(30歳時)/ 408.7万円(40歳時)/ 464.9万円(50歳時))より高い水準(+269.1万円(30歳時)/ +329.7万円(40歳時)/ +375.1万円(50歳時))です。

平均年収(年齢別)[万円]
年齢 [歳] 本田技研工業
国家公務員の平均
民間企業の平均
23 503.9 447.3 278.9
24 517.7 459.6 286.5
25 530.9 471.3 293.8
26 544.0 483.0 301.1
27 557.7 495.1 308.7
28 572.0 507.8 316.6
29 587.1 521.2 324.9
30 602.7 535.1 333.6
31 618.7 549.3 342.4
32 634.8 563.5 351.3
33 650.6 577.6 360.1
34 665.9 591.2 368.6
35 680.5 604.2 376.7
36 694.2 616.3 384.2
37 706.8 627.5 391.2
38 718.3 637.7 397.6
39 728.8 647.0 403.4
40 738.4 655.5 408.7
41 747.2 663.4 413.6
42 755.7 670.9 418.2
43 764.0 678.2 422.8
44 772.5 685.8 427.5
45 781.5 693.8 432.5
46 791.3 702.5 438.0
47 802.1 712.0 443.9
48 813.9 722.6 450.5
49 826.7 733.9 457.5
50 840.0 745.8 464.9
52 853.3 757.6 472.3
52 865.6 768.4 479.1
53 875.3 777.0 484.4
54 880.5 781.7 487.4
55 878.8 780.1 486.4
56 866.8 769.5 479.7
57 840.5 746.2 465.2
58 795.1 705.9 440.1
59 724.7 643.4 401.1
60 622.3 552.5 344.4

※年齢別の平均年収は、厚生労働省による「賃金構造基本統計調査」の年齢別年収を参考に、各平均年収及び平均年齢から推計しています。


輸送用機器業界における年収ランキング

2021年度の本田技研工業<ホンダ>の平均年収は、輸送用機器業界89企業のうち第5位です。輸送用機器企業の平均を偏差値50とした時、偏差値68.5です。

「平均年収-平均年齢」分布を以下に示します。本田技研工業<ホンダ>の平均年収は、輸送用機器業界の中で高い水準です。

本田技研工業
平均年収 [万円] 平均年齢[歳] ランキング 年収偏差値
778.7 44.7 5位 (全89企業) 68.5

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輸送用機器業界(全89企業)の年収ランキングの詳細については、以下記事をご覧ください。

【全89社】東証上場企業(輸送用機器)の年収ランキング(最新年度年収・30歳時年収・推定生涯賃金)「東証上場企業」とは、"東京証券取引所にて「プライム」「スタンダード」「グロース」の3つに分類されている上場株式発行企業"のことです。 ...

輸送用機器業界における就職偏差値(採用難易度)ランキング

2021年度の本田技研工業<ホンダ>の就職偏差値(採用難易度)は、輸送用機器業界89企業のうち第28位です。輸送用機器企業の平均を偏差値50とした時、偏差値52.4です。

本田技研工業<ホンダ>への転職難易度は高い水準です。

本田技研工業
ランキング 就職偏差値(採用難易度)
28位 (全89企業) 52.4


輸送用機器業界(全89企業)の就職偏差値(採用難易度)の詳細については、以下記事をご覧ください。

【全89社】東証上場企業(輸送用機器)の就職偏差値(採用難易度)とおすすめの穴場「東証上場企業」とは、"東京証券取引所にて「プライム」「スタンダード」「グロース」の3つに分類されている上場株式発行企業"のことです。 ...

本田技研工業<ホンダ>へ転職するためには

本田技研工業<ホンダ>等の輸送用機器業界への転職や年収アップを実現するなら、転職エージェントへの登録をおすすめします。

転職エージェントとのやりとりには時間や手間がかかりますが、それを大きく上回るメリットがあります。(管理人は転職エージェントを利用し、財閥系大企業から内定を獲得し転職しました)

管理人が経験上、転職エージェントへの登録をおすすめする理由は、大きく分けて以下の3つです。

①: 全て無料で利用できる

②: 転職を有利に進めることができる

  ➡ 最新の非公開求人を入手できる

  ➡ 受験する企業の面接で過去にされた質問を教えてくれる

  ➡ 模擬面接を実施してくれる

  ➡ 企業との年収交渉を代わりに行ってくれる

  ➡ 分からないことや不安なことは何でも質問できる

③: プロから見た自分の市場価値を把握し、キャリアを整理きる


転職エージェントについては2~3社登録し、併用
することをおすすめします。(管理人も実際に併用しました)

理由は、①多くの視点から支援してもらえる、②自分と相性の良い担当者に出会える可能性が高まる、③その転職エージェントだけが持つ独自の非公開求人を紹介してもらえる等です。

転職エージェントの併用は、転職エージェント側も推奨していることであり全く問題ありませんので、ぜひ積極的に活用しましょう。

無料登録後、担当者とキャリアカウンセリングという面談を実施してからサービス開始となりますが、面談は電話で完了できて対面不要ですので安心してください。


以下では、管理人が実際に利用した転職エージェントについて紹介します。

リクルートエージェント


管理人が実際に利用した転職エージェント①は、リクルートエージェントです。

転職支援実績No.1だけあってフォローが非常に手厚く、リクルートエージェント側からの提案で模擬面接を実施してくれ、「良い受け答えができており、面接は問題無い」と言ってもらえたことは大きな自信になりました。

また、面接前に受験先企業の事業や成長戦略等をまとめた資料をいただいたのですが、その中から本番の面接で質問があり、しっかり答えることができたことも非常にありがたかったです。

管理人はリクルートエージェントのおかげで、東証一部上場の大企業から内定を獲得することができました。

ビズリーチ


管理人が実際に利用した転職エージェント②は、ビズリーチです。

ハイクラス求人に特化したスカウト主体の転職活動が特徴であり、登録後は基本的に企業やヘッドハンターからのスカウトを待つことになります。(プラチナスカウト:企業やヘッドハンターからの送付回数が限定されている合格可能性が高いスカウト、通常スカウト:送付回数が限定されていないスカウト

登録時、職務経歴書や現在年収等の登録内容をもとに、ビズリーチ独自の審査基準により会員属性が自動的に決定されます。(タレント会員 or ハイクラス会員

また、ビズリーチには無料プランと有料プラン(タレント会員:2980円、ハイクラス会員:4980円)があり利用できる機能に差がありますが、無料のお試し期間(最大97日間)であれば有料プランの機能を全て利用可能です。

管理人の経験上、無料でハイクラス求人に巡り合うチャンスを逃さない(プラチナスカウトの受信と応募が可能)ために、ひとまず無料登録後の職務経歴書登録まで完了しておくことをおすすめします。

利用できる機能等 無料プラン 有料プラン
(タレント会員)
有料プラン
(ハイクラス会員)
求人閲覧
※企業名は閲覧不可
求人への応募 公開求人
特集求人
企業掲載求人
ヘッドハンター求人
×
※年収1000万以上は不可
スカウトへの
受返信・応募
プラチナスカウト
通常スカウト ×
相談 通常
ヘッドハンター
ハイクラス専門
ヘッドハンター
× ×
料金(税抜) 0円 2980円 4980円

 

管理人が実際に利用した転職エージェント

リクルートエージェント:転職支援実績No.1、フォローが手厚い

ビズリーチ:ハイクラス求人に特化、転職後の平均年収840万円

本田技研工業<ホンダ>の初任給(大卒)

2021年の本田技研工業<ホンダ>の初任給(大卒)は、22万2300円です。

国家公務員の平均(225840円)より低い水準(-3540円)、民間企業の平均(205990円)より高い水準(+16310円)です。

初任給(大卒) [円]
本田技研工業 国家公務員の平均
民間企業の平均
22万2300 22万5840 20万5990

 

本田技研工業<ホンダ>の推定生涯賃金

本田技研工業<ホンダ>の推定生涯賃金は、2億7351万円です。

国家公務員の平均(2億4281万円)より高い水準(+3070万円)、民間企業の平均(1億5138万円)より高い水準(+12213万円)です。

推定生涯賃金 [円]
本田技研工業 国家公務員の平均
民間企業の平均
2億7351万 2億4281万 1億5138万

※推定生涯賃金は、上記平均年収(年齢別)の23~60歳までを合計したものであり、退職金は含まれていません

本田技研工業<ホンダ>の時価総額、総資産額、経常利益


時価総額(年度別)

本田技研工業<ホンダ>の時価総額は、5兆9016億3382万です。
(総発行済株式数は18億1142万8430、株価は3258円 ※2023年2月6日時点)

本田技研工業<ホンダ>の時価総額は、伊藤忠、三井物産に次ぐ日本第23位となっています。

時価総額とは、企業の価値や規模を評価する重要な指標のひとつです。時価総額=株価×総発行済株式数で計算されます。

時価総額 [円] (2023年2月6日時点) 総発行済株式数 [株] 株価 [円] (2023年2月6日時点)
5兆9016億3382万 18億1142万8430 3258
-
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総資産額(年度別)

本田技研工業<ホンダ>の総資産額(年度別:2009~2021年)は、2兆4759億8400万~3兆9207億5600万円です。 

総資産額とは、会社が運用している財産の総額すなわち資産の合計を意味するものになります。総資産額は「流動資産(現金や手形等)」「固定資産(土地や建物等)」「繰延資産(開業費や社債発行費等)」に区分され、企業の規模を表す基本的な指標とされています。

本田技研工業
年度 総資産額 [円]
2021 3兆9207億5600万
2020 3兆3834億3200万
2019 3兆1264億2100万
2018 2兆9821億0700万
2017 2兆8490億2800万
2016 2兆8230億5500万
2015 2兆8282億7500万
2014 2兆7674億5500万
2013 2兆6214億5400万
2012 2兆5633億2400万
2011 2兆6098億3500万
2010 2兆4759億8400万
2009 2兆5392億8400万

経常利益(年度別)

本田技研工業<ホンダ>の経常利益(年度別:2009~2021年)は、403億8800万~6136億4400万円です。 2009~2021年で全て黒字となっており、非常に安定した経営状況となっています。

経常利益とは、営業利益(企業全体の儲け)から全体の経費、利息の支払いを差し引いたものになります。経常利益は、企業の経営成績を最も把握しやすい数字とされています。

本田技研工業
年度 経常利益 [円]
2021 6136億4400万
2020 3593億6200万
2019 5120億2800万
2018 5340億3100万
2017 4840億6000万
2016 3500億5100万
2015 608億2200万
2014 3476億3200万
2013 3459億2000万
2012 1938億2500万
2011 403億8800万
2010 2297億6900万
2009 2413億9100万

まとめ

以上、『本田技研工業<ホンダ>の年収、推定生涯賃金、就職偏差値(採用難易度)、国家公務員や民間企業との比較等』について解説してきました。

就職や転職等、今後のキャリアにおける意思決定の材料として参考にして頂ければ幸いです。

※記事の内容については十分に精査/確認しておりますが、もし誤記等がございましたらトップページ上部の「お問い合わせ」よりご連絡頂けますと幸いです。

出典/参考元


【人事院】職種別民間給与実態調査

【内閣官房内閣人事局】国家公務員の給与

【厚生労働省】賃金構造基本統計調査の概況